建築、デザイン、アートに介在する「アジアの壁」の正体

クリエイティブで世界に貢献するためのプラットフォームという発想は2018年くらいから温めていたという青木昭夫氏は、デザインやアートによる社会への貢献を訴えるとともに、こうしたポジティブな方向の逆のベクトルにも注目している。

それは環境問題やソ連のウクライナ侵攻のような社会の混乱が、ものづくりの世界にとっての脅威となっていることであると言う。そのような状況で近年の成長が目覚ましいアジアに注目。アジアの活性化を踏まえて、アジアのクラフトや伝統文化をいま一度見直し、日本、台湾、シンガポール、中国、韓国、インドネシア、フィリピン、マレーシア、ベトナムなどで共同することを構想した。「オリンピックのように同じテーマのもとで毎年開催地を変えるなどしての共同開催」して各地のデザインの認識を高めたいと言うのが主旨だ。

建築家・芦沢啓治氏は東北大震災の復興に関わり、「石巻工房」という家具製作のプロジェクトをはじめ、「ワークショップやエキシビションなど事業的共同を内外に拡大していくことから世界とのつながりの展開を感じるようになった」という。

もちろん芦沢氏は、それ以外のシーンでも早くから海外とのつながりを持ち、海外からのスタッフも常駐しており、グローバルな視座で活動されているが、工房の活動のなかにアジアへの接点をみた部分があったのだろう。

台湾デザイン研究院院長の張基義氏は、「ヴェネチアビエンナーレ」や「DESIGNART TOKYO」にも参加する国際的なデザイナー。作家たちの発表の場となるようなショーケース的な役割のあるイベントならば意味があると考えている。

一方、同じ台湾の建築家・郭英釗氏は現状としては「招待されない限り国際的なデザインイベントへの参加する機会がないのだ」と言うが、こうして企画されるイベントへの参加には前向きである。

郭氏は130名のスタッフを抱え、台湾全土にわたる仕事を公共から住宅におよぶ幅広い仕事をされ、地域や企業をまき込んだ新しいロールモデルを展開されている建築家であって、その仕事は広く世界に発信されるべきものと筆者は考える。

デザインの印刷媒体『Design Anthology（デザイン アンソロジー）』の編集長でオーストラリアをベースとし、アジアの国に長期滞在した経験も多い、スージー・アネッタ氏はアジアをどう見ているのか。また、アジア発信に利点があるとすれば、それは何であると考えているだろうか。

アネッタ氏によれば、西欧的な視点から見ると、アジアは一見してホモジーニアス（均質）な国々の集まりにも見えるため、ひとくくりに考えられがちだが、

そこで気になるのは、ヨーロッパとの比較で、「ヨーロッパにはデザイン界、デザインのコミュニティがあるが、アジアには残念ながらそれがない」。アジア諸国の間では、デザインを媒介とするようなコミュニケーションが取れていないのが問題ではないかとアネッタ氏は指摘する。

たしかに日本でも「ヴェネチアビエンナーレ」などヨーロッパへの志向が強く、アメリカのデザインイベントでさえもほとんど話題とされないのではないか、ましてアジアについては、と筆者は考える。

アネッタ氏に対して芦沢氏は自らの事務所の所員の話を引く。

確かに人口や産業規模からしてもコミュニティが小さいし、若手が集って語りあえるような大きな場や機会がほとんどないことは憂うべきであると。「地理的にもそうだが、アジアは思うよりも分断されているのではないか、もちろん言葉の障壁もある」と芦沢氏は続ける。

アジア全体を見る前にアジアのなかのひとつである、日本については、コミュニティの不成立もしくは不在を考える必要があるかもしれない、と足元の地盤の脆弱さを芦沢氏は指摘する。

「日本では、建築家はそもそもパブリックに貢献しようと言う意志が弱いし、セルフィッシュ（利己的）な傾向があるだろう。これに対して、プロダクト・デザイナーは建築家と違い、互いのコミュニケーションがわりと取れているように思う」（芦沢）

それはどういう理由からか。芦沢氏によれば、「建築家の仕事は往々にして、クライアントと建築家の２者だけの仕事になるからであり、一方、プロダクトデザイナーは仕事をシェアするなど、お互いの仕事を紹介しあい、コミュニケーションを取り合っているからだろう」。

さらに、このことは建築界の体質にも関わってくる。「（日本の）建築家はプロジェクトや問題を他者と共有しない傾向がある。建築家協会も古い体質のままである」と芦沢氏。古い建築家はこの時代にインスタなどSNSを使った発信さえもしない、協会誌もまるで新聞のようにニュースを報じるだけでしかないのだと手厳しい。

芦沢氏は友人である台湾のデザイナーのジョニー・チュウ（邱柏文）氏を例にあげる、「彼の事務所は小さいが、ファウンデーション（基金）をつくり、若いデザイナーを海外に送り出すような活動をしているのだが、日本にはこうした例は見られない」。

これに対して台湾の郭氏は、チウ氏は自身が外国で育ったこともあり、既成概念にとらわれない活動ができるのだろうと言う。台湾でもコミュニティは閉じており、開くべきだと言う。郭氏は環境問題の解決も視野に入れた大きな建築プロジェクトをしている。それは、政府や企業との共同理解が欠かせない。

「環境問題は端的な例だが、建築プロジェクトは政府からエンドユーザーにいたるまで関係者を巻き込んでいくプロセスが重要である」（郭）

青木氏は自身がディレクターを務めた「旭川デザインウィーク」を例に、海外や日本の各都市からの人が大勢集まる場に知らない人同士をつなげる『サポーティングコネクター』がいることで、初めての人でも楽しむことができることができた。その結果、話が盛り上がり、友人・知人が増え、商品開発や製品の受注などビジネスにつながったり、リピート率の強化になった。そのような工夫ができることでもっとコミュニケーションが活性できるのでは」と言う。

アネッタ氏は、芦沢氏の言う日本での建築家とプロダクト・デザイナーの動きの違いに反応。「ミラノサローネ」ではプロダクトデザイナーたちの交流が可能になっているのに、なぜ東京やバンコクといった都市レベルでの世界的な交流ができないのかを考えなくてはならないと提言する。

芦沢氏は先の指摘への補足もこめて、「建築家はクライアントとだけとの関係において独善的にもなりがちであり、どこか民主的でないもの」が介在していると言う。

建築の場合は、その仕事は社会的・環境的にインパクトが大きく、他者との交流がなければ問題解決にならないと言う。

この点に関しては郭氏も同意見である。デザインされたもの、設計されたものが美的なものであるかどうか判断する理由を探すのは難しい。その判断には天性のものもあるからだが、建築をつくることにおいて、コミュニケーションをとると言う方法は客観的であり、そうでないと良い仕事はできないと。

台湾でデザイン教育やデザインと社会を結ぶ仕事をされている張氏は、パブリック・イシュー（社会的課題）を取り上げてデザイナーと政府を共同することを進めている。台湾ではそうしたプラットフォームをでプライベート・セクター、パブリック・セクターを巻き込んでやっており、張氏が院長を務める台湾デザイン研究院（TDRI）はその点での貢献の実績がある。

政府に働きかけてさまざまな場での仕組みを変えていった。若い層は環境問題、生活環境の改善への意識も高い、そういうものを掬いつつ、企業に対してサステナブル事業のモデルを提示したり、その事業の収益性を説いたりして、両者をつなげてきたと言う。こうした流れをイベントの底流におくべきだろう。

青木氏は台湾のデザイン界に希望を見る。台湾がアジアを連帯して開くイベントのベースとしてふさわしいのではないかと言う。張氏は交流の場を持つことができるならと、台湾でのイベントに賛成であるが、さらに進めるかたちで、いまの「DESIGNART TOKYO」そのものを海外で開催してはどうかと提案。アネッタ氏は今回の議論は、将来のイベントへの始まりと認識し、今年の「DESIGNART TOKYO」からこの先に向けてスタートしたいと。

芦沢氏は今回の議論の締めとも言うべき話を述べる。

建築は長い歴史をもつものであり、積み上げていくことが大事であり、コミュニケーションも長く多くとっていかなくてならないと指摘し、今回の議論の最後にオーストラリア、シドニーにあるオペラハウス建設について述べた。その設計者であるデンマークの建築家、ヨーン・ウツソンの話である。

筆者として補足させてもらうと、今ではユネスコの世界遺産にも登録されるほど有名で人気のオペラハウスも、その完成までの過程は難航を極めた。1957年に国際コンペでこの設計の仕事を勝ち獲ったウツソンはデザインの変更も幾度か行い、さらには計画案が中止されると言う指示を受け、建設費でも問題が発生して政治問題にまで発展。

ウツソンは設計者を辞任し、シドニーの事務所も引き払って帰国、オーストラリアには二度と戻らなかった。彼の仕事を受け継いだのはオーストラリアの若い建築家チームだった。完成は1973年。ウツソンがシドニー大学から名誉博士号を贈られたのは2003年のことだった。名誉回復の5年後にウツソンはコペンハーゲンで亡くなる。

このエピソードを芦沢氏はふまえて議論を締める。